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予防可能ながん、経済負担が1兆円超
先日、8月1日付の日経新聞で国立がんセンターの推計の記事が載っていました。
見出しは、
予防可能ながん、経済負担が1兆円超 研究チームが推計
記事内容引用ここから
国立がん研究センターなどは1日、がんによる経済負担の推計を発表した。2015年時点の経済負担は約2兆8597億円で、そのうち予防可能ながんによる経済負担は約1兆240億円だった。ヘリコバクター・ピロリ菌の感染による胃がんや、ヒトパピローマウイルス(HPV)による子宮頸(けい)がんなどの経済負担が大きかった。
がんは1981年以降、国内の死因第1位で、年間約100万人が罹患(りかん)し約38万人が死亡している。多くのがんは生活習慣や環境要因によって引き起こされていて、適切な対策で予防できる場合も多い。
2015年時点でがんと報告された患者について、がんの治療にかかる医療費の負担と、死亡や治療のため就労できなくなる労働損失から、経済負担を推計した。喫煙や飲酒、感染などの要因とがんの関連性をまとめ、予防できる要因ごとに経済負担を推定した。
感染による経済負担が最も大きく約4788億円だった。ピロリ菌の感染が原因の一つである胃がんは約2110億円、HPVの感染による子宮頸がんは約640億円だった。ピロリ菌の除去は胃がんの発症予防につながる。HPVワクチンの接種は感染に予防効果があり、22年から積極的勧奨が再開された。研究チームの国立国際医療研究センターの齋藤英子上級研究員は「経済的にもがん対策は意味があると示せた」と話す。
就労できなくなる労働損失が最も大きかったがんは、男性が肺がんで約921億円、女性が乳がんで約2326億円だった。齋藤氏は「乳がんは働き盛りの世代で罹患する人が多く、労働損失が大きい」と指摘する。
引用ここまで(※1)
HPVワクチンの接種は、集団接種など積極的接種は2013年に一時、中断されていましたが、その後、2022年4月から積極的勧奨が再開されています。厚生労働省HPでは、
「国内外の研究結果から、HPVワクチン接種による子宮頸がんの予防効果などのメリットが、副反応などのデメリットよりも大きいことを確認して、皆さまに接種をお勧めしています。」中略「実際に予防接種を受ける際は、ワクチンの効果とリスクを十分に理解した上で、受けるかどうかご判断ください。」
としています。(※2)
HPVワクチンは、うちの子もそろそろ接種の検討をと、家庭内でも話題にしているところです。
リスクマネジメント的にも、リスクを排除=予防できるのであれば、極力予防に努め、経済負担を減らして健康な日常生活を送りたいですね。
予防可能なリスク要因とその対策についての詳細は、国立がん研究センターのサイトをご参照ください。(※3)
健診やがん検診、人間ドックを定期的に受診して、ピロリ菌除去やワクチン接種などの予防に努め、生活習慣に気をつけていても、すべてのがんが予防できるわけではありません。がんに罹患してしまった場合でも、治療費の不安や働けなくなる不安を少しでも解消できるようにすることが、我々保険に携わる者の使命だと思っております。
担当 株式会社マルエイソリューション
ウィッシュ事業部 岐阜支店 平木雅康
出典
(※1)日本経済新聞社 2023年8月1日「予防可能ながん、経済負担1兆円超 研究チームが推計」
(※2)厚生労働省 HPVワクチンに関するQ&A
(※3)国立研究開発法人国立がん研究センター プレスリリース 2023年8月2日「日本人における予防可能ながんによる経済的負担は1兆円超え(推計)適切ながん対策により、経済的負担の軽減が期待される」